楽天SCHDに投資してはいけない3つの理由
投資を始めるとき、配当を重視した投資信託やETFは魅力的に映ります。中でも楽天SCHDは、日本の投資家に人気がある選択肢の一つです。しかし、全ての人にとってベストな選択とは限りません。本記事では、楽天SCHDに投資すべきでない3つの理由について解説します。
1. 楽天SCHDとは
楽天SCHDとは、楽天証券が提供する米国株式ETF「SCHD(Schwab U.S. Dividend Equity ETF)」に連動する投資信託です。SCHDは高配当株を中心に構成されており、安定した配当収入を得たい投資家に人気があります。楽天SCHDはこれを日本円で手軽に購入できる点が特徴です。
米国市場の優良な高配当株に投資できるという点から、日本の投資家にとって魅力的に映りますが、投資を始める前に知っておくべきリスクもあります。
2. 楽天SCHDが人気の理由
楽天SCHDが日本の投資家の間で人気を集める理由は以下の通りです。
- 安定した配当: SCHDは高配当株に投資しており、定期的に配当収入を得られます。これは、特に年金以外の収入を確保したい中高年層にとって大きな魅力です。
- 手軽さ: 楽天証券を利用することで、日本国内の銀行口座から簡単に購入ができ、ドル転の手間もありません。外国株に不慣れな人でも始めやすいです。
- 資産の分散投資: SCHDを通じて、アメリカの幅広い高配当企業に投資できるため、個別銘柄を選定する手間を省きつつ、リスク分散が期待できます。
こうした利点により、楽天SCHDは「安定した収益源」として見られがちですが、注意点も多いため、若年層や資産拡大を目指す投資家には他の選択肢が適している場合があります。
3. 理由① 高配当株は新NISA口座でするな:配当金再投資は枠の無駄遣い
新しいNISA制度の導入により、多くの投資家が非課税枠の活用を検討しています。しかし、この非課税枠を利用して高配当株に投資するのは、必ずしも賢明な選択ではありません。
配当金は再投資しなければ効果半減
高配当株に投資すると、得られる配当金を再投資することが多くなります。しかし、新NISA口座の枠を使って配当金を受け取ると、その配当を再投資するために新たな非課税枠を消費してしまいます。これにより、せっかくのNISA枠が目減りすることになります。
長期的な成長を重視するならキャピタルゲインを狙え
特に若年層や資産形成期にある投資家にとっては、配当金を重視するよりもキャピタルゲイン(値上がり益)を狙う方が効果的です。高配当株への投資は安定した収入を得られますが、資産を増やすスピードが遅くなりがちです。
4. 理由② 若者はインデックスで総資産を増やせ
20代、30代の若年層にとっては、配当よりも資産の成長速度が重要です。楽天SCHDのような高配当ETFは安定性を重視しますが、資産の成長を考えると、インデックス投資の方が適していると言えるでしょう。
インデックス投資の成長性
インデックスファンドは、経済全体の成長を反映するため、長期的に見れば市場の平均リターンを獲得できます。例えば、S&P 500に連動するインデックスファンドは、これまで安定した成長を見せてきました。若いうちにインデックスに投資し、複利効果を最大限に活かすことで、資産の拡大が期待できます。
配当再投資の手間とコスト
配当を受け取るたびに再投資を行う場合、その都度取引手数料や為替手数料がかかる可能性があります。インデックスファンドであれば、配当を出さずに内部で再投資されるため、資産形成がスムーズに進みます。
5. 理由③ 配当金のメリット、デメリットをしっかり理解してから買え
高配当株には魅力がありますが、配当金を受け取ることにはメリットだけでなくデメリットも存在します。楽天SCHDを購入する前に、配当金の性質を理解することが重要です。
メリット
- 安定した現金収入: 配当金は安定的なキャッシュフローをもたらし、年金以外の収入源として活用できます。
- 心理的安心感: 株価が下落している時でも、配当金が支払われることで投資の継続がしやすくなる場合があります。
デメリット
- 税金の負担: 日本では配当金に対して約20%の課税がされます。これにより、配当収入が減少し、再投資する金額も少なくなります。
- 資産の成長性が抑えられる: 高配当株は企業が利益を配当に回すため、成長投資に使われる資金が少なくなりがちです。その結果、株価の成長性が低くなり、資産の増加が鈍化します。
配当金を得ること自体は悪くありませんが、リスクとリターンをよく理解した上で、自分の投資目的に合った選択をすることが大切です。
まとめ
楽天SCHDは、配当収入を得たい投資家にとって魅力的な選択肢である一方、全ての投資家にとって最適とは言えません。特に若年層や資産を増やしたいと考える人にとっては、他の投資方法を検討する価値があります。新NISAの利用方法や、自身の投資目的に合わせて適切な選択を行うことが重要です。